リスティング広告は時事問題に注意!大幅予算消化させない対策とは?

時事問題の対策方法リスティング広告

リスティング広告を配信していたんだけど、時事問題として取り上げられた影響で突然大幅に予算がはけてしまった…。

リスティング広告は時事問題には注意しておかないといけないんだ!

ここでいう時事問題とは、政治や経済、社会などにおいて、多くの方が見ているテレビや雑誌、ニュースサイトなどに取り上げられる問題のことを指しています。

時事問題として取り上げられると、世間の注目は高まりますが、その分検索される回数も増えるため、リスティング広告には悪影響になることが多いです。

そこで今回は、この時事問題によるリスティング広告への影響と、その対策方法を解説していきます。

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時事問題による影響とは?

時事問題が発生するとその問題に対して興味を持つユーザーが増えるため、関連するキーワードでの検索数が大幅に増加します。

同時に、そのキーワードでリスティング広告を配信している場合、比例する形で配信量も増え広告費も増加することになります。

実際の経験として、当時1日数千円を消化していたキーワードが、時事問題が発生した影響で数時間で20万円以上を消化して、予算が圧迫してしまったことがあります。

それだけリスティング広告にとって時事問題は、大きな影響を与えうるということです。

特に時事問題が発生するのは突然であり、土日や夜間問わず出てくる可能性がありますので、しっかりと対策しておかないといざという時にお金だけが使われてしまうということになりかねません。

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時事問題に対する対策方法

時事問題に対しての対策方法としては、以下の3つを行うことが重要です。

  • キャンペーン予算の設定
  • Googleニュースのアラート設定
  • 情報のキャッチアップ

キャンペーン予算の設定

キャンペーンに上限の日予算を設定して無駄な消化を防ぐ、いわゆるリスクヘッジの方法になります。

予算を設定しておくのが通常ではありますが、以前広告代理店さんに依頼していた際はCPAが合えば良いというスタンスでいたため、この予算が設定されておらず大幅にコストが消化してしまったという経緯があります。

そのため、大手企業などで多いと思いますが、予算が決められていないとしてもこの予算の設定は必ず行っておくようにしましょう。

ただし、毎日の消化に対してぎりぎりでの予算設定をしてしまうと、今度は運用パフォーマンスが下がる可能性がありますので、ある程度余裕をもった予算設定がベストになります。

Googleニュースのアラート設定

Googleニュースは、様々なメディアで取り上げられているニュースが集まっているサービスです。

ただ、このニュースを一つ一つチェックしていくのは、時間がかかってしまうものです。

このGoogleニュースには、特定のキーワードに対するニュースが取り上げられたタイミングでアラートを送るという仕組みがあり、効率的に確認していくことができます。

訴求している商品やサービスに関する主なキーワードをピックアップして、このアラートを作成しておくことをおすすめいたします。

設定方法は以下で行うことができます。

Googleアラートの設定方法
  • 手順①
    Googleニュースで設定したいキーワードを入力して、一番下の「アラートを作成」をクリックします。
  • 手順②
    頻度は「その都度」、ソースは「自動」、配信先はメールアドレスもしくはRSSの設定を行い、「アラートを作成」で完了です。

情報のキャッチアップ

先ほどのGoogleアラートの設定である程度の情報を拾ってこれると思いますが、やはり一番は自ら情報をキャッチアップすることが重要になってきます。

リスティング広告だけに限らず、情報収集はマーケティング活動で必ず必要なものになります。

ネットの情報だけに偏らず、テレビや雑誌などの情報を自らキャッチアップするようにしていきましょう。

ただあまりニッチなメディア等は時事問題に発展しにくいので、ある程度世間でも受け入れられている情報を把握できるメディアを選んでいきましょう。

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時事問題の良し悪しの判断も重要

時事問題が発生したとしても、良い問題と悪い問題をしっかりと判断していくことも重要です。

良い問題とは、例えば「あるサプリメントが健康に良いことが分かった」や「最近増えた盗難に効く防犯グッズ特集」など、役に立ったり世間に認められるような問題のことです。

この場合、商品のイメージは良くなり、そのキーワードを検索しているユーザーが商品を購入する可能性もあるため、コンバージョン数を見ながら予算を引き上げるべきかを検討していきましょう。

反対に悪い問題とは、例えば「その商品が犯罪に使われている」や「プロモーションで使っているタレントが不祥事を起こした」など、商品自体が悪いもしくはイメージを損なう問題のことです。

この場合、ユーザーが野次馬化して様々な情報を取りたいだけで獲得にはほとんど繋がらない場合が多いため、分かった段階で即時停止をするようにします。

このようにどちらの問題かによって対応は変わりますが、炎上などとも言われる通り悪い問題の方が比較的にリスティング広告に与えるインパクトが大きいです。

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まとめ

まとめ

時事問題はしっかりとキャッチアップしていくようにしよう!

予算が決まっているならなおさら、時事問題による無駄コストは減少させていこう!

今回は、時事問題によるリスティング広告への影響とその対策方法について解説いたしました。

リスティング広告は、仕組みとしてユーザーの検索需要に合わせて配信量が変わる広告のため、時事問題には敏感に反応していかないといけません。

時事問題はリスティング広告にとってデメリットとしてあげられますが、しっかりと対策も出来ますので発生しても影響が少なく済むように準備しておきましょう。

最後までお読みいただきましてありがとうございました。

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この記事を書いた人
Tomoya Watanabe

リスティング広告の運用歴は7年で、広告代理店も広告主側もどちらも経験してきました。記事では、自らのリスティング広告の運用の経験から、実際にやってみて上手くいったことだけでなく、失敗したこともすべてリアルに解説していきます。

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